コロナ禍に起業する際、こだわりたいオフィスデザインとは?

これから起業家となる方々にとって、もっとも意気揚々とする瞬間はスタートラインに立てたときではないでしょうか。

19 MAY 2021

目次

1.起業時だからこそこだわりたいオフィスデザイン


出典:https://www.pinterest.jp/

これから起業家となる方々にとって、もっとも意気揚々とする瞬間はスタートラインに立てたときではないでしょうか。これから始まる新しいビジネスに向けて、慌ただしくはありつつも、充実した日々を過ごされていることかと思います。

物件探し、事業のコンセプトや会社のロゴ、WEBデザインなどに想いを馳せる…。

まず世間に“あなた”という存在を知ってもらうべく、最初のイメージを定着させることが肝心となってきます。そこで大きなバックボーンとなるのが、オフィスデザイン。

コーポレートカラーを意識して、ホームページや企業ロゴとギャップのない空間づくりを目指しましょう。既存の企業が大幅リニューアルを図る場合、大がかりな作業が必要ですが、起業時はゼロから構築できることが強み。

まさに真っ白なキャンバスを、あなた好みに染めていく瞬間です。

2.コロナ禍で気をつけるべきポイントは?


出典:https://www.knightfrank.co.uk/

時代はウィズ・コロナの真っただ中。

それでも経済を回していかなければならない私たちにとって、この時期に起業するマンパワーは希望の光のような存在です。直接的にあなたの事業と関係がない人でも、ポジティブなニュースを見るだけで、元気を与えられた気分になることでしょう。

さて、そんなコロナ禍の中で起業する立場から見て、気をつけるべきポイントとは…?

それは“ウェルネス”であること。

ウェルネス(wellness)とは、日本語に訳すると“健康”となります。健康というと、日本語ではヘルス(health)ともとれますが、両者の意味は健康の範囲が異なると考えてみてください。

“ヘルス(health)”の健康は、単純に心身が病んでいない状態を表します。つまり、体や心のどこにも病的症状が出ていなければ、健康と“みなす”イメージです。

メンタルヘルスという言葉も普及していますが、これも精神が病んで体に異常をきたしてしまっているか否か。医学的にも、肉体的な健康面をもって“ヘルス(health)”と表現されることが多いでしょう。

対する“ウェルネス(wellness)”は、同じ“健康”でももっと広義的な意味合いを含みます。この言葉が普及したのは、1960年代のアメリカから。ハルバート・ダン医師が「ウェルネスとは輝くように活き活きしている状態である」と提唱したのがきっかけです。

具体的には“ヘルス(health)”の健康は大前提としつつ、以下の7つの要素がウェルネスのカギとされています。

1.身体

もっとも“ヘルス(health)”の概念に近いもので、病気でない(ならない)ことを理想とします。
健康を維持するための生活習慣を身につけ、定期的な健康診断を受けるなどを心掛け、万が一病気になったとしても、ただちに2次・3次予防ができるように努めます。
コロナ禍においても、日頃の予防に勝るものはありません。

2.感情

おもにストレスコントロールを重視します。ストレスを上手にいなすことができないと、心の問題がやがては体にまで影響を及ぼします。不眠やうつなどで生活リズムが狂えば免疫力も低下しますし、過剰なストレスは脳や心臓関連の病気をおこす引き金となることも。感情とうまく付き合っていくことは、心身の健康維持にも繋がります。

3.知性(認知能力)

知的好奇心が活性化していると、仕事・プライベートともに創造力が豊かになるもの。アイディアが生まれる原動力にも通じるため、いわゆる“脳トレ”を自然にこなせるようになります。

認知能力の維持は、歳を重ねるごとに意識していきたい重要ポイント。(※認知症が発症しなくなると断言するものではありません)

4.社会

家族・友人・恋人etc…さまざまなコミュニティで良好な人間関係を築くこと。悩んでいるとき、支えてくれる人がそばにいると、心強いと思えることでしょう。
逆に、他社から頼られることによっても、人は自分の存在価値を見出すことができる生き物。これらの相互関係が、自己肯定感を強めてくれると考えられています。

5.職業

一般的に、人間はお金を稼がなければ衣食住を確保できません。ですが、ただ生きるため“だけ”に仕事をしているだけでは、ウェルネスとは程遠いもの。
「社会に貢献している自分」「趣味や目標のために頑張っている自分」を見出すことで、仕事をQOL向上につなげていくことが理想です。

6.精神

「感情となにが違うの?」と思われがちですが、ウェルネスの観点での精神は、生きる意味と目的を探求すること。社会・仕事で関わる人々とのつながりを再認識するのはもちろん、あえて1人で己の信念と向き合ってみるのもいいでしょう。
ウェルネスの定義では、ヨガや太極拳、瞑想などで精神を落ち着かせることを推奨しています。軽い運動はメンタルケアだけでなく、生活習慣病の予防にもつながります。

さて、以上6つの項目は、個人でも心がけることが可能な要素が大半。コロナ禍の中で起業する方々にとって、もっとも重視してほしいのが最後の7つめです。

7.環境

ウェルネスにおける環境とは、自分の生活環境だけにとどまりません。自然・社会・対人・職場・経済etc…身の回りのさまざまな環境から受ける刺激を表します。
ストレッサーとなる要素から離れるのもひとつの手段ではありますが、孤立のし過ぎも病気のリスクが高まる原因に。

コロナ禍の今、コミュニケーション不足で心が沈んでしまったり、経済的理由や通勤への不安などにより、ストレスを抱えている人が大勢います。そこで起業家の方にぜひ気を配ってほしいのが、QOLの向上と温かみを感じられる職場作り。自分はもちろん、周囲の人たちも明るい将来を感じられるような環境をデザインすることが今後の大きな課題となるのです。

3.10人未満のオフィスの場合


出典:https://officesnapshots.com/

従業員の少ないスモールオフィスでは、初期投資も抑えやすいため、オフィスデザインの自由度も大きい傾向に。人数も少ないため、感染予防対策もしやすいのがメリットです。

スモールオフィスの利点をいかし、他では見られないちょっと斬新なデザインにチャレンジしてみるのもオススメ。小さくても存在感をアピールすることで、企業イメージの定着にも繋がります。

ですが間取りや什器の選択の際、ふと考えてもらいたいのが今後のプラン。もし今後、事業を拡大して従業員数を増やす見込みがあるならば、引っ越しやレイアウト変更がしやすいフレキシブルな商品を選んでおいたほうが無難です。

“ずっと使えるモノ”と“しばらくの間だけ使うモノ”と分配し、長く使えそうなモノにはコーポレートカラーを惜しまず盛り込みましょう。コストを抑えるべく、一時利用の什器などはリースを検討するのもオススメです。

4.中小企業のオフィスの場合


出典:https://www.glassdoor.fr/

ここではひとまず、~50人規模のオフィスを前提としてお話します。それなりの人数が集まると、やはりどうしても感染予防対策を入念にしなければなりません。

業種に左右される点ではありますが、内勤の従業員が常に数十人いる状態であれば、従来のオフィスよりも広めなスペースを確保する必要がでてきます。将来的な規制緩和を視野に入れ、リモートで出勤者を減らした場合と、全員出社した場合、どちらのシーンにも対応できるようなレイアウトを心掛けましょう。

パーテーション付きのデスクユニットは、今なら飛沫感染を防ぐ役割になりますし、アフター・コロナにおいても適度な“視線”のコントロールができるので、ある程度人が多いオフィスでは人気のアイテム。

密を避けるため、休憩所も風通しのいいオープンスペース化することが望ましいです。

5.創業時に活用したい補助金&助成金制度


出典:https://www.kerrylondonunderwriting.co.uk/

自治体によってサービスの有無や条件は異なりますが、創業をサポートする補助金・助成金を申請できる場合があります。これらの主な目的は、・コロナ禍だからこその経済活性化を図るもの

・企業の誘致を目的とするもの
・空き家および空きテナントの入居を促し、地域活性化を図るもの

など。

金額も自治体や名目によってバラつきがありますが、数十万~数百万円と、これから事業を始めようという人にとっては大変ありがたい制度ばかり。同エリア内でも、市区町村をまたぐだけで、全く異なる金額を融資してもらえるパターンもあり得ますから、立地選びの際は、候補地となる自治体から随時情報を入手しておくとよいでしょう。

6.オフィスデザインは自分で?プロに任せるべき?


出典:https://www.officelovin.com/

起業を目前としている場合、多くの方がすでに大体のオフィス像をイメージをしているかと思われます。小さなオフィスなら、器用な方であればDIYに挑戦してみるという手もありますね。

ですが、これからあなたの拠点となるオフィス。ただ見栄えやコーポレートカラーが主張されているだけでは、あともう一歩足りません。ウィズコロナ、アフターコロナも見据えたい今だからこそ、ウェルネスにも着目しなければなりませんし、さまざまな申請や準備に追われている中では、妥協があるままスタートしてしまうケースも多いのです。

その点プロに任せてしまえば、負担が軽減されるのはもちろんのこと、コンセプトのブレないデザインを、最初から手に入れることが可能となります。イメージ戦略の観点からも、社名が定着するまでにコンセプトをコロコロ変えるのは、あまり得策とはいえません。

ある程度固まったイメージでも、ゼロに近い漠然とした状態でも、一度プロのデザイナーに相談を持ちかけてみることをオススメします。

オフィスデザイン・オフィス家具のご相談は  問い合わせはこちら